50代なら死亡保障はほとんどいらない

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50代の人に必要な保険について検討する場合、重要なのは保障の必要性です。20代、30代に加入した保険をそのままにしてある人は、あらためてその保障の必要性や、最新の保険商品を比較検討してみるとよいでしょう。

50代になると死亡保障はあまりいらなくなります。というのも、死亡保障は、万一の際の遺族の生活を金銭面でサポートするために必要なものだからです。

世帯主死亡後の遺族に安定した収入や潤沢な資金があるなら、死亡保障は基本的にはいりません。

50代くらいになると、子供たちは高校生や大学生、早ければ社会人になっているはずです。子供が高校生以上なら、お父さんに万一のことがあっても、勉強したければ働きながら学校に通うことも不可能ではありません。お父さんの死亡保障はそれだけ必要性が低くなるわけです。

それでは子供が小さいときには大きな保障が本当に必要だったのかというと、考えようによっては多額の保障は不要だったといえるのです。

サラリーマンの夫が死亡した場合の、18歳未満の子供が2人いる妻に対する遺族年金のイメージは死亡時点の夫の年収が仮に500万円くらいだったとすると、子供2人が18歳に到達する年度末までなら、年間170万円程度の遺族年金を受給でき、子供が18歳に到達後も年間100万円強、妻が65歳到達後も年間120万円強の年金を受け取れるのです。

これに妻のパート収入などが多少なりとも期待できるなら、最低限の生活はなんとかなるのではないでしょうか。

また、返済中の住宅ローンに団体信用生命保険がついていれば、遺族の返済義務はなくなりますし、必要なのは子供の教育資金程度なのです。そのうえ、ある程度の貯蓄があるなら、わざわざ保険料を支払って、生命保険で準備をしておく必要もありません。

ではあらためて、50代でまだ子供が中学生以下、貯蓄も十分にはなく、死亡保障が多少は必要だと思う人に適した保険はどんなものでしょうか。

やはり定期保険が妥当でしょう。

保険の利回りともいえる予定利率が低いから貯蓄性のある保険は避けるべきだという以前に、もともと相対的にコスト負担の重い保険商品に貯蓄性を求めること自体がナンセンスなのです。

特に長期の保障の必要がない50代の人は、掛け捨ての安い保険料負担で一定期問の保障を準備し、余ったお金はどんどん貯蓄に回すべきでしょう。

<続く>